建築設備士受験対策　　一般建築知識

集合住宅

• 集合住宅の中層集合住宅において、光井戸(ライトウェル)と呼ばれる吹抜けを用いると、住戸の奥行きが深い場合にも、通風と採光を得ることができる。
• 集合住宅の住戸のバルコニーに設ける手すりにおいて、手すり子の間隔は、内法で110mm以下とする。
• 集合住宅の環境共生住宅の特徴の一つは、計画・建設時から廃棄する時点までのライフサイクルの視点を導入して、その総合的な環境負荷の低減を図ろうとすることである。
• 集合住宅の収納家具を含めた収納空間(台所収納を除く。)は、居室床面積の概ね12〜14%として計画する。
• 集合住宅の二段階供給方式における「インフィル」とは、個別性の高い間仕切や内装の部分をいう。
• 集合住宅のスキップフロア型は複数階を住戸内で階段を設けた形式で、片廊下型に比べて共用通路の面積を少なくできるので、エレベーターなどの効率が高くなる。
• 集合住宅の階段室型は、各住戸に2面又は3面の開放面を設けることができるので、採光や通風を確保しやすい。
• 集合住宅のメゾネット型は、住戸内の空間構成に変化を与えることができるので、機能上のゾーン区分をしやすい。
• 集合住宅の片廊下型は、エレベーターのサービス範囲を広げることが可能である。
• 集合住宅のツインコリドール型は、標準的な中廊下型に比べて、住戸の採光・通風の条件を改善することができる。
• 集合住宅の計画に関し、片廊下型は、住戸の条件を同一にしやすく、中高層集合住宅を中心に広く採用されている。
• 集合住宅の計画に関し、中廊下型は、エレベーターや共用廊下等の共用部分の面積割合を低く抑えることが可能である。
• 集合住宅の計画に関し、階段室型は、各住戸に2面又は3面の開放面を設けることができるので、採光や通風を確保しやすい。
• 集合住宅の計画に関し、ツインコリドール型は、光庭を有しているので、中廊下型に比べて、住戸の採光・通風の条件を改善することができる。
• 集合住宅の計画に関し、コレクティブハウジングは、一般の集合住宅にはない自由設計を可能とした協同組合方式による住まいづくりのことである。
• 幕張ベイタウン(千葉県千葉市)は、「都市デザインガイドライン」に基づいて、壁面線の位置・高さ、壁面率等が指定されデザインの誘導が行われている。
• ベルコリーヌ南大沢(東京都八王子市)は、ポイントタワー、斜面住宅、ストリートハウス、コルテ型等の多様な住棟によって構成されている。
• 晴海高層アパート(東京都中央区)は、構造を3層6住戸の単位とする鉄骨鉄筋コンクリート造のメガストラクチャーとしている。
• 同潤会江戸川アパート(東京都新宿区)は、同潤会によって建設された鉄筋コンクリート造の本格的な都市型の集合住宅である。
• 東雲キャナルコート1・2街区(東京都江東区)は、中廊下への通風や採光を確保するための大きなテラスを住棟各所に配置している。

医療施設

• 総合病院の計画に関して、診療部門の機能拡張に対応した増改築が可能なように、多翼型の平面計画を採用する。
• 総合病院の計画に関して、心筋梗塞や狭心症等、循環器系の患者の集中治療に対応するためにCCUを設置する。
• 総合病院の計画に関して、看護動線の短縮及び病室の観察の容易さを考慮して、ナースステーションのほかにナースコーナーを設け、看護拠点を分散配置する。
• 総合病院の計画に関して、病院内で使用する物品を中央化して管理するSPD方式を、採用する。
• 総合病院の計画に関して、病院管理の効率及び患者の動線を考慮して、診療部門を外来部門と病棟部門との間に配置する。
• 医療・福祉に関する用語で通所介護(デイサービス)とは、居宅で介護を受けている高齢者等を対象として、入浴及び食事提供等の日常生活の世話を行う通所型サービス
• 医療・福祉に関する用語でグループホームとは、高齢者、障害者等数人が、コーディネーターとともに、役割分担等を行いながら共同生活を送る生活形態又はそのための住宅
• 医療・福祉に関する用語で緩和ケアとは、終末期患者を対象として、医師、看護師、ソーシャルワーカー等がチームを形成して提供する全人的なケア
• 医療・福祉に関する用語で特別養護老人ホームとは、常時介護を必要とし、居宅で介護を受けることが困難な高齢者等を対象とする施設
• 医療・福祉に関する用語でショートステイとは、数日程度の短期入所施設
• 医療・福祉に関する用語でミドルステイとは、1か月程度の短期入所施設
• 総合病院の計画に関し、細菌・化学薬品・重金属類を含む特殊排水については、それぞれ滅菌槽・中和槽・重金属回収装置等による処理を行えるようにした。
• 総合病院の計画に関し、病院内で使用する物品を中央化して管理するSPD方式を、採用した。
• 総合病院の計画に関し、看護動線の短縮及び病室の観察の容易さを考慮して、ナースステーションのほかに、看護拠点としてナースコーナーを分散配置した。
• 総合病院の計画に関し、病院管理の効率及び患者の動線を考慮して、診療部門を外来部門と病棟部門との間に配置した。
• 総合病院の計画に関し、心筋梗塞や狭心症等、循環器系患者の集中治療に対応するために、CCUを設けた。
• 特別養護老人ホ−ム内に設置するエレベーターのかごの内法寸法を、1,500mm×2,500mmとした。
• 老人デイサービスセンター内に設置する多機能便房の内法寸法を、2,000mm×2,000mmとした。
• 軽費老人ホーム(ケアハウス)において、談話・娯楽・集会室と食堂とは、一体化せずに別室とした。
• 介護老人保健施設において、療養室1室の定員を1名とした。
• 認知症高齢者グループホ−ムにおいて、完全個室制とした。
• 総合病院の計画において、診療部門の機能拡張に対応した増改築が可能なように、多翼型の平面計画を採用した。
• 特別養護老人ホームの計画において、少人数のグループに分けて介護するために、共用空間を数室の居室とともにユニット化し、そのユニットを複数配置した。

商業施設事務所ビル

• 商業施設・事務所ビルの計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
• 商業施設・事務所ビルの計画に関し、大規模量販店における売場面積(売場内の通路を含む。)の延べ面積に対する比率は、一般に、60〜65%程度である。
• 商業施設・事務所ビルの計画に関し、エスカレーターは、エレベーターに比べて輸送力が大きいので、利用者数の多い商業施設等に用いられる。
• 階数が20を超える事務所ビルのエレベーター計画においてゾーニングを行う場合、各ゾーンのサービスフロア数は、一般に、10階前後とし、最大でも15階以下とする。
• 事務室に設ける排煙設備を天井チャンバー方式とする場合、防煙垂れ壁の下端を天井面から25cm以上とする。
• 貸事務所ビルにおいて、床面積1,000〜3,000m2程度の基準階のレンタブル比は、一般に、75〜90%程度のものが多い。
• 高層事務所ビルにおけるエレベーターは、ピーク時の5分間における平均出発間隔が30秒以下になるように計画する。
• 20階を超す事務所ビルのエレベーターのゾーニングは、一般に、各ゾーンのサービスフロアの階数が10階前後になるように計画する。
• 事務所ビルにおけるエレベーターの利用の需要ピーク時は、通常、朝の出勤時、昼食の前後、夕方の退勤時の三つである。
• 大規模なシティホテルにおける客用エレベーターの台数は、一般に、客室100〜150室当たり1台程度である。
• 百貨店における来店者に対するエレベーターとエスカレーターの輸送分担の割合は、概ね20:80とする。
• 市庁舎において、延べ面積に対する「窓口事務及び一般事務に供する部分の床面積」の割合を約20%とした。
• 事務所ビルの床を、オフィスレイアウトの変更やOA機器等の増設に対応できるように、フリーアクセスフロアとした。
• 建築物の再生利用の一手法として、都市部の空室となった事務所ビルを集合住宅にコンバージョンした。
• 大規模な宴会場を有するシティホテルにおいて、延べ面積に対する客室部門の床面積の割合を約30%とした。
• 事務所ビルの計画に関し、10階建の事務所ビルにおいて、エレベーターを対面配置するに当たり、エレベーターホ−ルの幅(対面距離)を6m以下とする。
• 事務所ビルの計画に関し、1日当たりのごみ排出量を、床面積1�u当たり0.05kgとして計画した。
• 貸事務所ビルにおける基準階の貸室面積を、1人当たり9�uとして計画した。
• 事務所ビルの計画に関し、有効面積900�uの基準階における衛生器具の数を、男子小便器3個、男子大便器2個、女子大便器3個とした。
• 事務所ビルの計画に関し、二方向避難の有利さを考慮して、避難階段が近接したセンタ−コアタイプを採用せずに、両端コアタイプを採用した。
• シティホテルの計画において、階高を低く抑えるために、配管シャフト(PS)を、水まわりごとに分離させて設ける。
• 高層ホテルの計画において、非常用エレベーターとサービス用エレベーターとを兼用とし、その近くにリネン室等のサービス諸室をまとめた。
• 高層事務所ビルの基準階の計画において、天井に設置する設備の配置や間仕切の位置を計画する際のモデュールを、3.2mとした。
• 30階建の事務所ビルのエレベーターの計画において、コンベンショナルゾーニング方式を採用し、各ゾーンのサービスフロア数を10階程度とした。
• 大規模量販店の売場における通路の幅は、主な通路を3ｍとし、それ以外の通路を1.8mとした。
• 都市部の空室となった事務所ビルを再生利用する方法の一つとして、集合住宅へコンバージョンする方法がある。
• 事務所ビルにおいて、ごみの発生量の予測は、ごみ処理室やごみ処理設備の大きさ及びごみ処理費を決定するのに必要である。

美術館・博物館・学校・工場

• 美術館や百貨店の展示計画等に関し、自然採光を利用した展示室の光量不足を補うために、高演色蛍光灯を設けた。
• 美術館や百貨店の展示計画等に関し、商品陳列棚の照度は、販売効率を考慮して、店内照度の1.5〜2倍とした。
• 美術館や百貨店の展示計画等に関し、展示物保存のための室内気候として、温度の影響より湿度の影響のほうを重視した。
• 美術館や百貨店の展示計画等に関し、美術品収蔵庫の温湿度調整のために、鉄筋コンクリート造の躯体の中に木造の空間を「入れ子」にして、中間の空気層を空調した。
• 博物館の計画において、文化財の収蔵・保存のための低湿収蔵庫及び高湿収蔵庫の前室として、ならし室をそれぞれに設けた。
• 劇場の計画において、伝統芸能空間から音楽空間まで幅広い目的に対応するために、脇花道や音響反射板を設けた。
• 学校の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
• 学校の計画に関し、教科教室型は、全教科について専用の教室を設け、生徒が時間割に従って教室を移動する方式である。
• 学校の計画に関し、特別教室型は、普通教科をクラスルームで行い、特別の施設・設備を必要とする特別教科を専用の教室で行う方式である。
• 学校の計画に関し、総合教室型は、クラスルーム又はクラスルームまわりで大部分の学習・生活を行う方式である。
• 学校の計画に関し、系列教科教室型は、教科教室型で関連教科ごとにブロック分けして教室をまとめる方式である。
• 学校の計画に関し、プラトーン型は、全クラスを時間帯によって、普通教室を使用するクラスと特別教室を使用するクラスとに二分し、それぞれを一定の時間ごとに入れ替える方式である。
• 学校の計画に関し、教科教室型の中学校、高等学校におけるホームベースは、クラスルームに代わり学校生活の拠点として設けられるスペースである。
• 小学校の計画において、普通教科をクラスルームで行い、特別の施設・設備を必要とする教科を専用の教室で行うために、教科教室型を採用した。
• 半導体や液晶をはじめとする電子系・光学系の生産施設において、工業用クリーンルームを採用した。
• タワー式立体駐車場の垂直循環方式は、車を載せるかごを観覧車のように循環させる方式であり、小さい建築面積で多数の車を格納することができる。
• バイオロジカルクリーンルームは、主に空気中の生物粒子を制御対象としたクリーンルームであり、医薬品工場等に用いられる。
• アクティブソーラーシステムは、集熱器、ヒートポンプ等により太陽熱を積極的に利用するシステムであり、住宅等に用いられる。

その他

• 車いす使用者どうしのすれ違いを考慮して、廊下の幅の内法を180cmとする。
• 劇場における車いす使用者用の観覧スペースの奥行きを、120cmとする。
• 車いす使用者の利用する駐車スペースの幅を、2350cm以上とする。
• 車いす使用者に配慮し、エレベーターは、かごの内法寸法が間口160cm、奥行き150cmのものを採用する。
• 車いす使用者に配慮し、スロープの勾配を屋内にあっては1/15、外にあっては1/20とする。
• CASBEEは、建築物の環境品質・性能と建築物の環境負荷について、総合的に評価するシステムである。
• CASBEEによる評価においては、「Sランク」「Aランク」「B+ランク」「B−ランク」「Cランク」の5段階による格付けが与えられる。
• CASBEEには、建築物のライフサイクルに対応して、「企画」「新築」「既存」「改修」という四つの基本ツールがある。
• 地方自治体には、建築・環境行政において、CASBEEを活用しているところがある。
• 免震建築物の変動範囲に、移動可能なものは置かない。
• 免震建築物の免震層は、一般に、他の用途に使用しない限り、階数及び床面積に算入しない。
• 免震建築物の免震層を貫通する配管・配線は、大きな変位に対応できる特殊なものとする必要があるので、最小限にとどめる計画とする。
• 免震建築物の免震層の直上階に着床するエレベーターのピットは、免震装置の基礎に近接しがちなので、エレベーターの配置には注意する。
• 免震建築物の免震層の位置は、建築物の最下部に設ける基礎免震と、建築物の中間階に設ける中間層免震に大別される。
• 免震建築物は、大地震時に免震層より上部の構造が水平に変位するので、建築物の周囲に可動範囲を確保する必要がある。
• 免震構造は、建築物の最下部に免震層を設ける基礎免震と、建築物の中間階に免震層を設ける中間層免震に大別される。
• 免震構造におけるアイソレーター(支承)には、鉛直荷重を安全に支持しながら、水平方向に大きく追従することが要求される。
• 免震構造における主要部材であるダンパーには、応答変位及び応答加速度を減衰させる機構・機能が要求される。
• 免震建築物の免震層は、一般に、他の用途に使用しない限り、階数及び延べ面積に算入しない。

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