建築設備士受験対策　　音環境

音環境

• 騒音レベルは、A特性を用いて測定した聴感補正ずみの音圧レベルである。
• 室の最適残響時間は、室の使用目的及びその容積によって異なる。
• グラスウール等の多孔質材料は、主として、高い音に対して吸音効果がある。
• 均質単板の透過損失は、質量則とコインシデンス効果の二つの要素の影響を受ける。
• エコー(反響)とは、直接音と反射音が分離して、別々に聞える現象をいう。
• 防振ゴムを用いた浮き床構造は、グラスウールを用いた浮き床構造に比べて、低い周波数における防振効果を大きくすることができる。
• 中空二重壁の中空層に多孔質吸音材を挿入すると、一般に、全周波数にわたって透過損失が大きくなる。
• 天井の施工による重量床衝撃音の遮断性能の低下を防ぐためには、天井材を重くし、はりから防振吊りとするのがよい。
• ピアノ音の伝搬を防止するためには、空気伝搬音対策とともに固体伝搬音対策も行う必要がある。
• 中空二重壁の中空層を厚くするほど、低音域における透過損失が大きくなる。
• ダクトの壁貫通部は、ダクトと壁が接触しないようにすき間を設け、ロックウールを充てんする。
• 設備機器を防振する場合、耐震上の対策から、耐震ストッパーボルトのナットを防振架台に締め付けてはならない。
• エレベーターのガイドレールを構造ばりに支持せず、中間ばりに支持する。
• 屋上に鉄骨架台を設け、その上に複数個の設備機器を設置する場合、鉄骨架台全体を防振支持するようにする。
• エレベーターのローラーガイドのローラー径を、大きくする。
• 空気ばねは、保守に難がありイニシャルコストも高いが、低周波数域から高周波数域まで防振効果が得られる。
• コイルばねは、固有周波数を数Hzに設定することができるので、体感振動の防止に有効である。
• 防振ゴムは、保守は容易であるが、紫外線に弱い。
• 防振パッドは、安価ではあるが、低周波数域における防振効果は期待できない。
• 発泡スチロールは、防振材料として利用されることない。
• 機械室の防音扉の遮音性能において、遮音等級T−3の扉は遮音等級T−1の扉に比べて、高性能である。
• 集合住宅のリビングルームの床の軽量衝撃音の遮断性能において、床衝撃音レベル等級Li、r−45の床は、床衝撃音レベル等級Li、r−55の床に比べて、高性能である。
• ホテルの客室問の空気音遮断性能において、室間音圧レベル差等級Dr−55の客室は、室間音圧レベル差等級D。−45の客室に比べて、高性能である。
• 一般事務室の空調騒音の目標値において、NC−40の室は、NC−50の室に比べて、静かである。
• 機械室に内張りする材料の吸音性能において、残響室法吸音率α、0.9の材料は、残響室法吸音率α。0.6の材料に比べて、高性能である。
• 空調ダクトのダクト内壁に多孔質吸音材料を張った内張りダクトによる音の減衰量は、ダクトの長さにほぼ比例する。
• 空調ダクトの内張りエルボは、直角曲がりによる音の減衰効果と多孔質吸音材料による吸音効果の両方を利用したものである。
• 空洞型消音器における音の減衰特性には、周波数選択性がある。
• 空調ダクトに設ける共鳴器型消音器は、一般に、低音域における特定の周波数の音に対して吸音効果がある。
• 空調ダクトに設けるプレナムチャンバーは、断面変化による音の減衰効果と内張り吸音材料による吸音効果の両方を利用したものである。
• 空調ダクトの流量制御ダンパにおいて発生する騒音は、ダンパの翼の開閉角度によって変化する。<br>
• 空調ダクトの内張りエルボは、直角曲がりによる減音効果と多孔質吸音材料による吸音効果の両方を利用したものである。
• 空調ダクトのアクティブ消音器による減音量は、高音域より低音域のほうが大きい。<br>
• 空調ダクトの内張りチャンバーは、断面変化による減音効果と内張り吸音材料による吸音効果の両方を利用したものである。
• 空調ダクトの内張りダクトによる減音量は、ダクトの断面積に反比例し、ダクト断面の周長及びダクトの長さに比例する。

• 中空層のある二重壁は、中高音域では透過損失は大きくなるが、低音域では共振が発生することがあるので、透過損失が低下することがある。
• 隣接する2室間の遮音性能は、界壁の音響透過損失が同じであっても、界壁の面積や室内の吸音力に影響される。
• 一般の建築物で用いる引違い窓は、隙間からの音の透過の影響により、中・高周波数領域において遮音性能が低下することがある。
• コインシデンス効果が生じる周波数は、均質材料の単層壁の場合、その壁の厚さが増すほど低くなる。
• 複層ガラスは、同じ面密度の単板ガラスに比べて、中・低周波数領域において遮音性能が低下することがある。
• グラスウール等の多孔質吸音材料は、コンクリート壁に密着させるよりコンクリート壁との問に空気層を設けるほうが、低周波数領域における吸音性能が向上する。
• 吸音材料の性能を示す吸音率としては、一般に、残響室法吸音率が用いられる。
• 板状吸音構造は、ホ−ル等の残響時間の調整において、低周波数領域の吸音に用いられることが多い。
• ロックウール化粧吸音板等の多孔質成型板吸音材料は、表面に着色塗装を施したり、通気性のないクロスを張ると、中・高周波数領域における吸音性能が低下することがある。
• 孔あき板吸音構造の吸音特性は、一般に、板の材質には影響されず、板の厚さ、孔の径、孔のピッチ、背後空気層の厚さ、下地材料等に影響される。設備機器を防振支持するに当たり、耐震ストッパボルトと防振架台とが接触しないように、十分な隙間を設ける。
• 振動対策として、ダクトの壁貫通部については、ダクトと壁とが接触しないように隙間を設け、ロックウールを充填する。
• 防振装置としてコイルばねを採用し、サ−ジング対策として防振ゴムを併用する。
• エレベーターのロ−ラガイドのロ−ラ径を大きくするほうが振動の対策について効果がある。
• 振動対策として、エレベーターのガイドレールを、構造ばりに支持せず、中間ばりに支持する。

• 透過損失の小さい扉が設置されているコンクリート壁面全体の総合透過損失は、扉のないコンクリート壁だけの場合に比べて、大きく低下する。
• 機械室の防音扉の遮音性能において、遮音等級T-3の扉は、遮音等級T-1の扉に比べて、高性能である。
• 設備機器の騒音対策においては、空気伝搬音と固体伝搬音の両方の遮音を考慮する必要がある。
• 単板の材料としては、50�o厚のグラスウールより12.5�o厚の石こうボードのほうが、遮音には有効である。
• 入射する音のエネルギーの99.999%を遮断する材料の透過損失は、50dBである。
• 室内の平均音圧レベルは、室内の総吸音力が2倍になると、約3dB低下する。
• 残響室法吸音率が0.9の材料は、残響室法吸音率が0.1の材料に比べて、吸音性能が高い。
• 吸音とは、音のエネルギーの一部が、熱のエネルギーに変換される現象のことである。
• 独立気泡の発泡樹脂材料は、吸音材に採用されることは少ない。
• 背後に空気層をもつ通気性のある厚手のカーテンは、一般に、中・高周波数領域において吸音性能が高くなる。
• 気泡浴槽からの固体伝搬音を低減するために、ポンプだけでなく、浴槽、配管等についても防振支持とした。
• 機器を防振するに当たり、防振系の固有振動数を、機器を設置する床の固有振動数に対して、十分小さくなるように設計した。
• 給排水音の伝搬を防止するために、給排水管を鉄筋コンクリート造の構造躯体に直接埋め込むと振動が吸収されない。
• 集合住宅内に設ける受変電設備からの固体伝搬音を低減するために、変圧器等を防振支持とした。
• 建築物内に設ける機械式立体駐車場は、直接居室と隣接しないようにするとともに、駐車機を自立構造とし、防振支持とした。
• 給排水管を鉄筋コンクリート造の構造躯体に埋め込む場合、給排水音の伝搬を防止するためには、グラスウールなど断熱材を巻いて吸音し、金属板などで被覆すると効果的である。
• 日本工業規格(JIS)において、壁及び天井仕上げとして用いられる音響材料の吸音率は、残響室で測定する。
• 振動規制法において、特定工場等の振動の規制に関する基準の範囲は、同一区域の場合、昼間と夜間とでは異なる。
• 日本工業規格(JIS)において、材料の音響透過損失は、音源側試験室及び受音側試験室を用いて測定する。
• 騒音レベルは、騒音計のA特性を用いて測定した聴感補正ずみの音圧レベルである。
• 環境基本法の規定に基づく騒音に係る環境基準において、騒音の評価手法は、等価騒音レベルが用いられている。
• 一重の引違い窓サッシの気密性能を高めると、低音域より高音域の遮音性能が向上する。
• 均質単板の音響透過損失は、質量則とコインシデンス効果の二つの要素の影響を受ける。
• 高周波域の防振対策には、金属ばねより防振ゴムのほうが効果的である。
• ロックウール化粧吸音板の吸音特性は、システム天井に用いた場合と捨張り工法によって張り付けた場合とでは異なる。
• 発泡樹脂を芯材として両面に板材を張った壁構造は、中音域において、共鳴透過によって遮音性能が低下する傾向がある。

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