建築設備士受験対策　　換気環境

換気環境

• 室内における人体の必要換気量は、酸素濃度ではなく、二酸化炭素濃度により決まる。
• 第三種換気方式は、室内圧力を負圧にする必要がある汚染室や便所等に適用される。
• 高気密化した住宅の室内空気汚染対策として、熱交換型換気扇を用いる機械換気を常時行うことが有効である。
• ハイブリッド換気は、自然換気の省エネルギー性と機械換気の安定性という両方の長所を活かした換気方式である。
• 喫煙による室内空気汚染に対する必要換気量は、喫煙による、一酸化炭素又は二酸化炭素の発生量ではなく、浮遊粉じんの発生量により決まる。
• 室内汚染物質の発生する位置における空気余命が小さいほど、汚染物質が室内に拡散しにくい。
• ホルムアルデヒドは、タバコの煙にも含まれている。
• 呼吸による酸素消費量から算出した必要換気量は、呼吸による二酸化炭素排出量から算出した必要換気量に比べて小さい。
• 喫煙によって発生する浮遊粉じんに基づく必要換気量は、喫煙によって発生する一酸化炭素又は二酸化炭素に基づく必要喚気量に比べて大きい。
• 二酸化炭素濃度が空気汚染の指標として用いられるのは、その増加に比例して、空気の物理的・化学的性状が悪化することによる。
• 人体呼吸による酸素消費量から算出した必要換気量は、人体呼吸による二酸化炭素排出量から算出した必要換気量に比べて小さい。
• ホルムアルデヒドは、たばこの煙にも含まれる。
• 室内の二酸化炭素濃度は、一般に濃度が2.5%以下であれば呼吸に直接影響はないとされている。
• 開放型燃焼器具を使用する場合、室内の酸素濃度が約18〜19%に低下すると、不完全燃焼による一酸化炭素の発生量が急増する。
• 害虫駆除に使用する有機リン系殺虫剤は、シックハウス症候群の原因とされるものの一つである。
• 日本農林規格(JAS)において、普通合板のホルムアルデヒド放散量に関する性能区分は、4区分である。
• 室内において、壁面等に汚染物質の付着がなく、汚染物質発生量と換気回数が同じであれば、定常状態での汚染物質濃度は、室容積が小さい部屋ほど高い値を示す。
• 石材には、汚染物質であるラドンを発生するものがある。
• 人の呼気に含まれる二酸化炭素の濃度は、4%程度である。
• レジオネラ属菌は、土壌等に生息する細菌である。
• 吹出し気流には指向性があり、吸込み気流には指向性がない。
• 単位時間当たりの必要換気量＝単位時間当たりの室内の汚染質発生量÷室内の汚染質濃度の許容値と外気の汚染質濃度との差となる。
• バイオハザード対策を必要とするP3レベルに位置付けられた生物実験室内は、周囲の空間に対して、負圧となるようにする。
• 置換換気は、設定温度よりもやや低温の空気を室の下部から吹き出し、居住域で発生した汚染物質を室の上部から排出するものである。
• 冬期において換気を行うと、一般に、室内の絶対湿度が低下するので、窓ガラスの表面結露の防止に有効である。
• 換気効率における余命とは、ある点における空気が排気口に至るまでの時間をいう。
• レジオネラ属菌による室内空気汚染を防止する対策の一つに、冷却塔と外気取入口との離隔距離を十分にとることがあげられる。
• 臭気濃度100の臭気は、無臭の空気によって100倍に希釈したときに臭気を感じなくなる。
• 建築材料におけるホルムアルデヒド放散量は、「F☆☆と表示するもの」より「F☆☆☆☆と表示するもの」のほうが少ない。
• オゾンの除去には、活性炭が有効である。
• 居室における一酸化炭素濃度は、10ppmであれば、室内の環境基準を満たしている。
• 居室における揮発性有機化合物の総計(TVOC)は、100μg/m3であれば、室内の環境基準を満たしている。
• 居室における浮遊粉じんの量は、100μg/m3であれば、室内の環境基準を満たしている。
• 居室におけるホルムアルデヒドの量は、100μg/m3であれば、室内の環境基準を満たしている。
• 喫煙を行わない定員5人の会議室における外気導入量は、100m3/h以上必要である。

• 建築物において、温度差換気の際の中性帯は、「上部の開口部の相当開口面積」より「下部の開口部の相当開口面積」のほうを大きくすると下方へ移動する。
• 建築物において、暖房時に温度差換気を行う場合、中性帯よりも下側が換気経路の上流になる。
• ハイブリッド換気は、「自然換気の省エネルギー性」と「機械換気の安定性」の両方の長所を活かした換気方式である。
• 置換換気は、室温よりもやや低い温度の空気を室の下部から給気し、居住域で発生した汚染物質を室の天井面の排気口から排出する方式である。
• 全般換気は、室全体の気流分布を考慮して、室内で発生する汚染物質を希釈拡散したうえで、排気を行う換気方式である。
• 開口部を通過する空気の流量は、開口部前後の圧力差の平方根に比例する。
• 開口部を通過する空気の流量は、有効開口面積に比例する。
• 外部の風圧力による換気量は、外部風速に比例する。
• 上下に開口部のある室における室内外の温度差による換気量は、二つの開口部の高さの差の平方根に比例する。
• 上下に開口部のある室における室内外の温度差による換気量は、室内外の温度差の平方根にほぼ比例する。
• 上・下部に開口部のある室における室内外の温度差による換気量は、室内外の温度差が2倍になると約1.4倍となる。
• 室内汚染物質の発生を止めてから、換気回数を1回/hで換気した場合、1時間後の室内汚染物質濃度は、外気の汚染物質濃度と必ずしも等しくならない。
• 吹出し気流には指向性があり、吸込み気流には指向性がない。
• 上・下部に開口部のある室における室内外の温度差による換気量は、二つの開口部の垂直距離の平方根に比例する。
• 住宅の気密性能を、相当すき間面積で表すことがある。
• 建築物の内部の温度が外気温に比べて低い場合、一般に、建築物の上部から外気が流入し、建築物の下部から室内空気が流出する。
• 外部風による換気の駆動力は、一般に、「建築物が高密度に建てられた地区」より「建築物が低密度に建てられた地区」のほうが大きくなる。
• 室内の大気基準圧は、室内の気圧からその室と同一高さにおける外部大気圧を差し引いた圧力である。
• 換気の駆動力である圧力差は、自然換気の場合では0〜50Pa程度である。
• 風圧による換気量は、外部風速に比例する。
• 流量は開口部内外の圧力差の平方根に比例する。
• 室内外の圧力差は、風速の2乗に比例する。
• 置換換気においては、吹出し空気と室内空気との混合を抑えるために、室温よりやや低い温度の空気を低速で吹き出す。
• 空気齢とは、室内のある地点における空気の新鮮度を示すものであり、空気齢が小さいほど、その地点の空気の新鮮度は高い。
• エアフローウインドウによる空調は、窓の室内側に空気を還流させるので冬期のコールドドラフト防止には効果がある。
• 第三種機械換気は、室内圧力を負圧に保ち、他室への汚染空気等の流出を防止する必要がある便所等に用いられる。
• ナイトパージは、夜間に自然i換気をすることによって、室内にこもった熱を除去するとともに、屋外の冷気を建築物の躯体や家具に蓄熱させて、昼間に用いる工夫である。

• 透過損失の小さい扉が設置されているコンクリート壁面全体の総合透過損失は、扉のないコンクリート壁だけの場合に比べて、大きく低下する。
• 機械室の防音扉の遮音性能において、遮音等級T-3の扉は、遮音等級T-1の扉に比べて、高性能である。
• 設備機器の騒音対策においては、空気伝搬音と固体伝搬音の両方の遮音を考慮する必要がある。
• 単板の材料としては、50�o厚のグラスウールより12.5�o厚の石こうボードのほうが、遮音には有効である。
• 入射する音のエネルギーの99.999%を遮断する材料の透過損失は、50dBである。
• 室内の平均音圧レベルは、室内の総吸音力が2倍になると、約3dB低下する。
• 残響室法吸音率が0.9の材料は、残響室法吸音率が0.1の材料に比べて、吸音性能が高い。
• 吸音とは、音のエネルギーの一部が、熱のエネルギーに変換される現象のことである。
• 独立気泡の発泡樹脂材料は、吸音材に採用されることは少ない。
• 背後に空気層をもつ通気性のある厚手のカーテンは、一般に、中・高周波数領域において吸音性能が高くなる。
• 気泡浴槽からの固体伝搬音を低減するために、ポンプだけでなく、浴槽、配管等についても防振支持とした。
• 機器を防振するに当たり、防振系の固有振動数を、機器を設置する床の固有振動数に対して、十分小さくなるように設計した。
• 給排水音の伝搬を防止するために、給排水管を鉄筋コンクリート造の構造躯体に直接埋め込むと振動が吸収されない。
• 集合住宅内に設ける受変電設備からの固体伝搬音を低減するために、変圧器等を防振支持とした。
• 建築物内に設ける機械式立体駐車場は、直接居室と隣接しないようにするとともに、駐車機を自立構造とし、防振支持とした。
• 給排水管を鉄筋コンクリート造の構造躯体に埋め込む場合、給排水音の伝搬を防止するためには、グラスウールなど断熱材を巻いて吸音し、金属板などで被覆すると効果的である。
• 日本工業規格(JIS)において、壁及び天井仕上げとして用いられる音響材料の吸音率は、残響室で測定する。
• 振動規制法において、特定工場等の振動の規制に関する基準の範囲は、同一区域の場合、昼間と夜間とでは異なる。
• 日本工業規格(JIS)において、材料の音響透過損失は、音源側試験室及び受音側試験室を用いて測定する。
• 騒音レベルは、騒音計のA特性を用いて測定した聴感補正ずみの音圧レベルである。
• 環境基本法の規定に基づく騒音に係る環境基準において、騒音の評価手法は、等価騒音レベルが用いられている。
• 一重の引違い窓サッシの気密性能を高めると、低音域より高音域の遮音性能が向上する。
• 均質単板の音響透過損失は、質量則とコインシデンス効果の二つの要素の影響を受ける。
• 高周波域の防振対策には、金属ばねより防振ゴムのほうが効果的である。
• ロックウール化粧吸音板の吸音特性は、システム天井に用いた場合と捨張り工法によって張り付けた場合とでは異なる。
• 発泡樹脂を芯材として両面に板材を張った壁構造は、中音域において、共鳴透過によって遮音性能が低下する傾向がある。

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