建築設備士受験対策　　防火・避難計画

消防設備

放水銃は、大空間等において、スプリンクラー設備等に代わる初期消火設備として設置することがある。
屋内消火栓設備は、スプリンクラー設備が設置された場合、スプリンクラー設備の有効範囲内の部分には設置しなくてもよい。
連結散水設備は、地下街などに設ける散水ヘッドに消防車などから送水する設備である。
連結送水管は、消防隊による本格的な消火活動に使用される。
泡消火設備は、水による消火では効果が少ないか、又は、かえって火災を拡大するおそれのある引火性液体等に起因する火災の消火に適している。
スプリンクラー設備の関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
スプリンクラー設備の閉鎖型の乾式は、乾式弁からヘッドまでの配管内に圧縮空気が充てんされている。
スプリンクラー設備の閉鎖型の湿式は、ヘッドが感熱開放すると直ちに放水を開始する。
スプリンクラー設備の閉鎖型の予作動式は、ヘッドとは別に設ける火災感知機と、ヘッドの感熱開放の両方が作動すると放水する。
スプリンクラー設備の閉鎖型は、手動又は感知器連動によって加圧送水装置を起動させた後、一斉開放弁を開いて放水する。
スプリンクラー設備の放水型の固定式は、天井が高い空間の天井面や側壁にヘッドを設置する。
スプリンクラー設備の有効範囲内の部分には、屋内消火栓設備を設置しなくてもよい。
スプリンクラーヘッドからの散水を妨げないように、直下や直近に天井までのパ－ティション等は設置しないようにする。
スプリンクラー設備の制御弁は、消火終了後の散水継続による水損を考慮し、容易に操作できる場所に設置することが望ましい。
スプリンクラー設備は、地震時の消火と地震後の機能維持のために、配管及び加圧送水装置の耐震措置に配慮することが望ましい。
スプリンクラー設備は、天井裏からの出火に対して消火ができないので、天井裏の不燃化は必要である。
屋内消火栓設備は、消火器で消火できない規模まで成長した火災を、消火又は火勢抑圧することを主な目的としている。
連結送水管は、消防隊が中高層部分の火災を消火するために使用する設備である。
泡消火設備は、水による消火では効果が少ないか、又はかえって火災を拡大するおそれのある引火性液体等に起因する火災の消火に適している。
二酸化炭素消火設備は、人体への影響が大きいので、放射区域内が無人であることを確認してから作動させなければならない。
放水銃は、可動式の放水型スプリンクラー設備であり、多目的ドーム等の大空間における消火のために設けられる。
連結散水設備は、消防隊が地階、地下街の火災を消火するために使用する設備である。
業務用厨房のフード・ダクトには、簡易自動消火装置を設ける。
飛行機の格納庫には、泡消火設備を設ける。
通信機器室には、不活性ガス消火設備を設ける。
劇場の舞台部分には、開放型のスプリンクラー設備を設ける。
多段式の自走式駐車場には、粉末消火設備を設ける。

防火区画・避難計画

階段室は、安全区画に該当しない。
安全区画の扉は、自動閉鎖機構を有する必要がある。
防煙垂れ壁によって他の部分と区画された通路は、安全区画に該当しない。
安全区画には、原則として、排煙設備を設ける。
避難階段に安全区画として前室を設けることによって、避難安全性を高めることができる。
安全区画とは、廊下・階段室の付室等を不燃材料以上の防火性能を持つ間仕切壁及び自動閉鎖式の扉により区画するものである。
地階において、排煙上有効なドライエリアに面している居室には、自然排煙口をドライエリアに面して設けることができる。
機械排煙方式による区画と自然排煙方式による区画が隣接する場合、その境界部を垂れ壁による区画としてはならない。
天井チャンバー方式は、同一防煙区画内における将来の間仕切の変更に対して、容易に対応することができる。
自然排煙方式においては、日常の換気に使用する窓等を排煙口として利用してする。
1台の排煙機によって複数の防煙区画を排煙する場合、各防煙区画の床面積は、同程度とすることが望ましい。
建築物の管理・利用形態の異なる用途間の区画については、発生した火災をその用途部分に留めるために、準耐火構造の床・壁、所定の防火戸等により防火区画した。
吹抜けに面する通路については、鉛直方向への延焼拡大や煙汚染を防止するために、手すりの吹抜側に防火シャッターを設けて防火区画した。
外壁開口部の上部にっいては、火災階から上階への延焼拡大を防止するために、耐火構造の庇を設けて防火区画した。
防災センターにっいては、火災時の防災拠点としての機能を確保するために、その他の部分とは独立させて防火区画した。
大規模な厨房については、可燃物も多く出火の危険性が高いので、その他の部分とは独立させて防火区画した。
ボイド型の超高層集合住宅において、光庭をとり囲む開放廊下が避難経路となる場合には、光庭の下層部分からの十分な給気経路を確保する。
超高層建築物においては、全館同時避難が生じないように計画することが望ましい。
集合住宅においては、バルコニーを通じて避難階段に避難できるようにすることが望ましい。
高齢者や幼児が利用する施設においては、防火区画によって同一階を分割し、火災発生のない区画へ避難する水平避難方式が有効である。
避難階段の出入口の扉の幅はボトルネックの危険性を防ぐため、その階段の有効幅に比べて小さくする。
特別避難階段の外気に向かって開くことのできる窓によって排煙する場合、壁上部に設ける窓の取り付け高さを、天井高の1/2以上とする。
特別避難階段の外気に向かって開くことのできる窓によって排煙する場合、有効開口面積が2㎡以上の窓を設ける。
特別避難階段の付室への給気を給気風道により行う場合、付室への給気口は常時閉鎖状態とする。
特別避難階段の付室への給気を給気風道により行う場合、給気風道の最下部に外気取入口を設ける。
特別避難階段の機械排煙設備を設ける場合、排煙口を廊下から付室へ入る扉近くに設ける。
避難計画にて、安全区画である廊下に面する居室の避難用扉は、自動的に閉鎖する構造とした。
避難計画にて、特別避難階段において、廊下から付室への入口と付室から階段室への入口は、できるだけ離して設けた。
避難計画にて、大規模複合施設では、防災上独立するように複数のゾーンに分割した。
避難計画にて、階段室への入口の幅は、避難安全上、階段の幅に比べて狭くした。
ボイド型の超高層集合住宅において、光庭をとり囲む開放廊下を避難経路とするために、光庭の下層部分から十分な給気経路を確保しる。
大規模物販店舗の売場階において、隣接区画への避難のために、区画シャッターに避難方向へ開く常時閉鎖式の防火戸を設ける。
超高層集合住宅において、上階延焼防止及び避難経路確保のために、バルコニーを設ける。
高齢者や幼児が利用する施設において、同一階を分割して防火区画し、火災発生のない区画へ避難する水平避難方式を採用する。
避難階段において、階段内の避難流動に障害がないようにするために、「階段の出入ロ扉の幅」を「階段の有効幅」よりも小さくする。
ホテルの計画において、やむを得ず行き止まりとなった廊下の端部には、避難のための部分的なバルコニーとタラップを設置する。
劇場の計画において、客席から外部へ容易に避難できるように、出入口を客席の周囲に均等に配置する。
超高層ビルの計画において、一時避難場所として、外気に開放された安全な場所を中間階に配置する。
高層の百貨店の計画において、非常用エレベーターの乗降ロビーをバックヤード用の動線に配置する。
高層集合住宅の計画において、各住戸のバルコニーを避難階段に通じるように設置する。

建築設備士受験対策 防火・避難計画

建築設備士受験対策　　防火・避難計画