建築設備士受験対策 昇降機・輸送設備
エスカレーター
- エスカレーターの耐震安全性の目標の一つに、その建築物が耐用年数中に稀に遭遇するかもしれない大地震動に対して、機器に損傷が生じても建築物のはり等の支持材から外れて落下しないものとすることがある。
- 高さ60mを超える建築物に設けるエスカレーターの設計用水平震度の算定においては、その建築物のフロアレスポンスを考慮する。
- エスカレーターは、設計用地震力のほか、建築物の層問変位によっても、建築物のはり等の支持材から脱落しないようにする。
- エスカレーターについては、地震時に停止した場合であっても、耐震クラスは設けられていない。
- 地震時に、屋上に設置されている水槽等からあふれた水が、エスカレーター周囲の吹抜け部へ流入しないような措置が必要である。
- エスカレーターの構造計算における踏段の積載荷重(N)は、踏段面の水平投影面積(㎡)に、2、600を乗じて得た数値以上としなければならない。
- エスカレーターの踏段の幅が1.1mの場合、ハンドレールの中心問の水平距離は、最大1.6mまで許容される。
- エスカレーターの勾配が30度の場合、踏段の定格速度は、45m/min以下としなければならない。
- エスカレーターの手すりの上端部の外側とこれに近接して交差する建築物のはり等との水平距離が50cm以下の部分には、保護板を設けなければならない。
- S1,000形エスカレーターの公称輸送能力は、踏段の定格速度が30m/minの場合、9,000人/hである。
- 踏段側部とスカートガードの隙間は、原則として、5㎜以下とする。
- 踏段と踏段の隙間は、原則として、5㎜以下とする。
- エスカレーターの勾配は、原則として、30度以下とする。
- エスカレーターの一種である動く歩道の踏段の速度は、勾配がない場合、50m/min以下とする。
- 高さ60mを超える建築物に設けるエスカレーターの設計用水平震度の算定においては、その建築物のフロアレスポンスを考慮する。
- エスカレーターについては、地震時に停止しても、「乗客は自力で避難することができること」及び「その復旧に緊急を要しないこと」から、耐震クラスが設けられていない。
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エレベーター
- エレベーターの耐震安全性の目標の一つに、その建築物が耐用年数中に稀に遭遇するかもしれない大地震動に対して、機器に損傷は生じても乗客の安全が確保できるものとすることがある。
- エレベーター機器の設計用地震力は、建築物の地震応答及びそれに伴う機器の応答を考慮して算定することが望ましいが、一般には慣用の局部震度法を用いて算定する。
- 高さが60mを超える建築物に設置されるエレベーターのガイドレールは、設計用地震力による応力と建築物の層問変形に伴って生ずる強制変形力による応力を考慮する必要がある。
- エレベーターのガイドレールは、応力度が短期許容応力度以下であっても、たわみが所定値を超えると脱レール等の危険な状態になるので、たわみについても許容範囲内にあることを確かめなければならない。
- エレベーターのかごの奥行きは、135cmとする。
- エレベーターのかごの出入口の幅は、80cm以上必要とする。
- エレベーターの乗降ロビーの幅及び奥行きは、150cmとする。
- エレベーターのかご内に、かごが停止する予定の階及びかごの現在位置を表示する装置を設ける。
- エレベーターの乗降ロビーに、到着するかごの昇降方向を表示する装置を設ける。
- エレベーター機械室の機器の設計用地震力の算定においては、設計用鉛直地震力を考慮する必要がある。
- 地震時に、屋上に設置されている水槽等からあふれた水が、エレベーターの機械室や昇降路に流入しないような措置が必要である。
- エレベーターにおいて、地震時管制運転装置に使用するP波(初期微動)感知器は、原則として、昇降路底部又は建築物の基礎に近い階に設置する。
- 昇降機は、その建築物が耐用年数中に数度は遭遇すると予想される中地震動に対して、地震後も支障なく安全に運転を続けることができるようにする。
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- 非常用エレベーターであっても、その昇降路内の電気配線は、耐熱配線としなくてもよい。
- 駆動装置を機械室を設けずに設置するエレベーターにおいて、駆動装置を設ける場所には、換気設備を設けなくてもよい場合がある。
- 乗用エレベーターには、積載荷重を著しく超えた場合、警報を発し、かつ、出入口の戸の閉鎖を自動的に制止する装置を設けなければならない。
- エレベーターの駆動装置及び制御器は、地震その他の振動によって転倒又は移動しないようにしなければならない。
- 油圧エレベーターの圧力配管には、有効な圧力計を設けなければならない。
ごみ処理設備等
- ごみ処理設備の中央式真空掃除設備は、集塵排気が室内に排出されないので、クリーンルーム及び病院には適している。
- ごみ処理設備の定置式真空輸送方式は、ごみを多地点から1地点に収集するのに適しているが、分別収集には適していない。
- ごみ処理設備のコンパクタコンテナ方式は、ごみを圧縮減容して、コンテナ内に貯留する方式であり、大規模建築物に適している。
- ごみ処理設備のスラリー方式は、ちゅうかい等を粉砕後、水と混合して配管によって輸送する方式である。
- ごみ処理設備のRDFは、混合ごみを粉砕・選別し、取り出した紙・プラスチック等の有機物を圧縮・形成することによって得られる固形燃料である。
- コンパクタコンテナ方式は、コンテナ内にごみを圧縮貯留したものを脱着装置つきトラックで搬出するもの。設問のものは「容器方式」という。
- ごみ処理設備の乾燥減容型生ごみ処理機は、貯留槽内の生ごみを、電気・ガス等の熱源によって加熱し、生ごみ中の水分を蒸発させ、減量・減容させるものである。
- ごみ処理設備のスクリュー式コンパクタは、スクリューの回転によってごみを送り、コンテナに圧縮して詰め込む装置である。
- ごみ処理設備の真空輸送方式は、建築物内の貯留機にごみを貯留し、集じんステーションに接続された輸送管によって自動的に搬出する方式である。
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