30年度一級管工事施工管理技士　問題と解説

Ｐａｇｅ3

	※ 問題番号No.15 からNo.37までの23問題のうちから12問題を選択し、解答してください｡

No30	給湯設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1	中央式給湯設備の下向き循環方式の場合、配管の空気抜きを考慮して、給湯管、返湯管とも先下り勾配とする。
2	中央式給湯設備の循環ポンプの循環量は、循環配管路の熱損失と許容温度降下により決定する。
3	給湯管の管径は、主管、各枝管ごとの給湯量に応じて、流速及び許容摩擦損失により決定する。
4	中央式給湯設備の循環ポンプは、強制循環させるため、貯湯タンクの出口側に設置する。
	解答と解説: 答え---　4 強制循環方式の中央式給湯設備の循環ポンプは、配管の途中にラインポンプとして設けることが一般的である。

No31	排水・通気設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1	伸頂通気方式において、誘導サイホン作用の防止には、排水用特殊継手を用いて管内圧力の緩和を図る方法がある。
2	自己サイホン作用の防止には、脚断面積比の小さなトラップの方が大きなトラップに比べて有効である。
3	通気弁は、大気に開放された伸頂通気管のような正圧緩和の効果は期待できない。
4	排水立て管に接続する排水横枝管の垂直距離の間隔が2.5mを超える場合、その間隔を1ブランチ間隔という。
	解答と解説: 答え---　2 脚断面積比（流出脚断面積 / 流入脚断面積）が大きいほど、封水強度は大きい。

No32	排水・通気設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1	工場製造のグリース阻集器は、許容流量及び標準阻集グリース量を確認した上で選定する。
2	伸頂通気方式では、高さ30mを超える排水立て管の許容流量は、低減率を乗じて算出する。
3	定常流量法により通気管径を決定する際には、通気管の実管長に局部損失を加えた相当管長から許容圧力損失を求める。
4	排水ポンプの容量は、排水槽への流入量の変動が著しい場合、毎時平均排水量とする。
	解答と解説: 答え---　4 排水槽への流入量の変動が著しい場合、排水槽を大きくしピークカットをし、排水ポンプを平均排水時流量の1.2～1.5倍とする。または、排水槽を小さくし、排水ポンプを最大排水時流量の1.2～1.5倍とする。

No33	排水設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1	排水立て管に対して45°以下のオフセットの管径は、垂直な排水立て管とみなして決定してよい。
2	雑排水用水中モーターポンプの口径は、50 mm以上とする。
3	排水槽底部の勾配は、吸込みピットに向かい1/15～1/10とする。
4	間接排水管の排水口空間は、管径65 mmの場合、最小100 mmとする。


	解答と解説: 答え---　4 間接排水管の排水口空間で、管径65mm以上の場合は、最小150mmである。管径30～50mmで最小100mm、管径25mmで最小50mmとする。

No34	消火設備の消火原理に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1	泡消火設備は、燃焼物を泡の層で覆い、窒息効果と冷却効果により消火するものである。
2	粉末消火設備は、粉末状の消火剤を放射し、熱分解で発生した炭酸ガスや水蒸気による窒息効果と冷却効果により消火するものである。
3	不活性ガス消火設備は、不活性ガスを放出し、ガス成分の化学反応により消火するものである。
4	水噴霧消火設備は、水を霧状に噴射し、噴霧水による冷却効果と噴霧水が火炎に触れて発生する水蒸気による窒息効果により消火するものである。
	解答と解説: 答え---　3 不活性ガス消火設備は、窒息効果で消火するものである。化学反応ではない。

No35	ガス設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1	都市ガスの種類において、13 AはLNGを主体として製造されたガスである。
2	都市ガスの発熱量は、一般的に、総発熱量（高発熱量）から蒸発熱を差し引いた低発熱量で表示される。
3	都市ガスの供給において、ガス消費量が多い熱源機器を使用する施設には中圧供給方式とする場合がある。
4	ガス事業法では、ガス供給圧力が0.1 MPa未満を低圧、1MPa 以上を高圧と区分している。
	解答と解説: 答え---　2 都市ガスの発熱量は、高発熱量で表示されている。

No36

浄化槽の構造方法を定める告示に示された、処理対象人員30人以下の嫌気ろ床接触ばっ気方式の浄化槽のフローシート中、内に当てはまる槽の名称の組合せとして、正しいものはどれか。

	(Ａ)		(Ｂ)		(Ｃ)
1	嫌気ろ床槽	----	接触ばっ気槽	----	沈殿槽
2	嫌気ろ床槽	----	沈殿分離槽	----	接触ばっ気槽
3	接触ばっ気槽	----	嫌気ろ床槽	----	沈殿分離槽
4	沈殿分離槽	----	接触ばっ気槽	----	沈殿槽

解答と解説:

No37	JIS に規定する「建築物の用途別による屎尿浄化槽の処理対象人員算定基準」に示されている処理対象人員の算定式に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

1	ホテルの処理対象人員は、延べ面積に結婚式場又は宴会場の有無により異なる定数を乗じて算定する。
2	喫茶店の処理対象人員は、席数に定数を乗じて算定する。
3	高速道路のサービスエリアの処理対象人員は、駐車ます数にサービスエリアの機能別に異なる定数を乗じて算定する。
4	駅・バスターミナルの処理対象人員は、乗降客数に定数を乗じて算定する。
	解答と解説: 答え---　2 喫茶店の処理対象人員は延べ床面積にて算定される。対象人数n＝0.80A（Aは延べ面積）が算定式である。

	※ 問題番号No.38 からNo.44までの7 問題は必須問題です。全問題を解答してください｡

No38	冷凍機に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1	二重効用の直だき吸収冷温水機の高温再生機内の圧力は、大気圧以下である。
2	スクリュー冷凍機は、高い圧縮比でも体積効率がよいので、空気熱源ヒートポンプとして多く用いられている。
3	往復動冷凍機は、遠心冷凍機に比べて、負荷変動に対する追従性がよく、容量制御も容易である。
4	吸収冷凍機は、遠心冷凍機に比べて、一般的に、運転開始から定格能力に達するまでの時間が長い。
	解答と解説: 答え---　3 往復式冷凍機（レシプロ式冷凍機）のほうが遠心冷凍機（ターボ式冷凍機）より圧縮比が大きいので比較すると負荷変動に対する追従性が悪い。

No39	ボイラー等に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1	鋳鉄製ボイラーは、分割搬入が可能で、鋼板製に比べて、耐食性が優れている。
2	小型貫流ボイラーは、蒸発量に対する保有水量が少なく、ボイラー水の濃縮度が大きいため、水質管理には注意を要する。
3	炉筒煙管ボイラーは、保有水量は多いが、煙管群内に燃焼ガスを高速に対流させ加熱するため、予熱時間が短い。
4	真空式温水発生機は、運転中の内部圧力が大気圧より低いため、ボイラーの適用を受けず、取扱い資格も不要である。
	解答と解説: 答え---　3 炉筒煙管ボイラーなど丸ボイラー類は、どれも予熱時間は長い。

No40	空気清浄装置に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1	自動巻取形フィルターは、タイマーや差圧により電動機を駆動して、ロール状に巻いたろ材を巻き取る機構となっている。
2	静電式の空気清浄装置は、高圧電界による荷電及び吸引付着力により粉じんを除去するものであり、粉じん捕集率は面風速の大小に左右されない。
3	活性炭フィルターは、素材の細孔を利用し、空気中に含まれる臭気成分ガスを除去するものである。
4	HEPA フィルターは、捕集した粉じんによる圧力損失の上昇が早いため、一般的に、プレフィルターを設ける。
	解答と解説: 答え---　2 静電式の空気清浄装置の捕集率は風速や空隙率によって左右される。

No41	配管付属品に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1	圧力調整弁は、弁の一次側の圧力を一定に保つ目的で、ポンプのバイパス弁などに使用される。
2	温度調整弁は、通過流体の量を調整して、貯湯槽内の温水温度を一定に保つ目的で使用される。
3	フロート分離型の定水位調整弁は、主弁が作動不良の場合、フロートの作動により副弁から給水を開始又は停止するものである。
4	定流量弁は、送水圧力の変動が生じた場合においても流量を一定に保つ目的で、ファンコイルユニットなどに使用される。
	解答と解説: 答え---　3 フロート分離型の定水位調整弁は、フロートの作動により副弁を閉じることで水圧により主弁の給水開始や停止をするものであり、主弁の作動不良時の補助装置ではない。

No42	ダクトに関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1	フレキシブルダクトは、無理な屈曲による取付け方をした場合、圧力損失が大きくなる。
2	低圧ダクトは、常用圧力において、正圧、負圧ともに500 Pa 以内で使用する。
3	幅又は高さが450 mmを超えるダクトで保温を施さないものには、300 mm以下のピッチで補強リブを設ける。
4	アングルフランジ工法ダクトは、共板フランジ工法ダクトに比べて、フランジ接合部の締付け力が小さい。
	解答と解説: 答え---　4 アングルフランジ工法ダクトのほうが、共板フランジ工法ダクトより強度も締付け力も強くなる。アングルフランジ工法ダクトのほうが、単価も高く施工時間も長いが、強度を要求されるような大きなダクト工事では採用される。

No43	「公共工事標準請負契約約款」に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1	受注者は、設計図書に定めるところにより、工事目的物及び工事材料等に火災保険、建設工事保険等に付さなければならない。
2	発注者が監督員を置いたときは、約款に定める請求、通知、報告、申出、承諾及び解除については、設計図書に定めるものを除き、監督員を経由して行う。
3	発注者は、必要があると認めるときは、設計図書の変更内容を受注者に通知して、設計図書を変更することができる。
4	発注者が完成検査を行う際に、必要と認められる理由を受注者に通知して、工事目的物を最小限度破壊して検査する場合、検査又は復旧に直接要する費用は発注者の負担となる。
	解答と解説: 答え---　4 完成検査にかかる復旧工事費用は受注者負担が一般的である。

No44	JIS に規定する配管に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

1	硬質ポリ塩化ビニル管のVPは、VUより管の肉厚が厚い。
2	水配管用亜鉛めっき鋼管は、配管用炭素鋼鋼管（白管）に比べて、亜鉛の付着量が多い。
3	銅管のLタイプは、Mタイプより管の肉厚が薄い。
4	圧力配管用炭素鋼鋼管は、スケジュール番号の大きい方が管の肉厚が厚い。

	解答と解説: 答え---　3 銅管の肉厚は、M>LでMタイプのほうが肉厚が厚い。

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平成30年度１級管工事施工管理技士	学科午前問題No1 No.01～No.14
	学科午前問題No2 No.15～No.29
	学科午前問題No3 No.30～No.44
	学科午後問題No1 No.01～No.15
	学科午後問題No2 No.16～No.29
	実地問題