平成21年度 1級管工事施工管理技術検定試験 午前問題(問題A) Page2
※ 問題No.15 からNo.37 までの23問題のうちから12問題を選択し、解答してください。 |
解答及び解説で疑問を持ったら即調べてみましょう。 自分で調べた方が絶対に頭に入ります。 |
No 15 | 熱負荷に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 | |||||||||||||||||||||
1 | 暖房負荷計算において、一般に、土間床・地中壁からの熱負荷は無視する。 | |||||||||||||||||||||
2 | 冷房負荷計算において、ガラス面からの熱負荷は、室内外の温度差によるガラス面通過熱負荷と、透過する太陽放射によるガラス面日射負荷とに区分して計算する。 | |||||||||||||||||||||
3 | 人体負荷は、室内温度が変わっても全発熱量はほとんど変わらないが、温度が上がるほど顕熱が小さくなり、潜熱が大きくなる。 | |||||||||||||||||||||
4 | 実効温度差は、壁体断面構成、外壁表面の全日射量、外気温度、時刻などにより変わる。 | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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No 16 | 図に示す冷房時の湿り空気線図の状態で処理する空気調和機の送風量の数値として、適当なものはどれか。 ただし、室内の全熱負荷40 kW、顕熱比(SHF)0.8、空気の密度1.2 kg/m3、 空気の定圧比熱1.0 kJ/(kg・K)とし、ダクトからの空気の漏洩は無視する。 |
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1 | 約7,400 m3/h | |||||||||||||||||||||
2 | 約8,700 m3/h | |||||||||||||||||||||
3 | 約9,200 m3/h | |||||||||||||||||||||
4 | 約11,000 m3/h | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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No 17 | 空気調和計画に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 | |||||||||||||||||||||
1 | 全熱交換器により熱回収を行う場合は、便所からの排気は利用しない。 | |||||||||||||||||||||
2 | 日射や外気温度による室内への熱の影響を小さくするため、エアフローウィンドウ方式を採用した。 | |||||||||||||||||||||
3 | 方位別ゾーニングをした建物で外気冷房を行う場合、北ゾーンより日射量の多い南ゾーンの方が効果が高い。 | |||||||||||||||||||||
4 | 搬送動力を削減するため、冷温水の往き還り温度差を小さくし、流量を大きくした。 | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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No 18 | 空気調和方式に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 | |||||||||||||||||||||
1 | 定風量単一ダクト方式は、各室間で時刻別負荷変動パターンが異なると、各室間で温湿度のアンバランスを生じやすい。 | |||||||||||||||||||||
2 | 変風量単一ダクト方式は、低負荷時において吹出し風量が少なくなるため、外気量を確保するための対策が必要である。 | |||||||||||||||||||||
3 | ダクト併用ファンコイルユニット方式は、定風量単一ダクト方式に比べて、一般に、搬送動力が大きい。 | |||||||||||||||||||||
4 | 床吹出し方式は、冷房運転時における居住域の垂直方向の温度差が生じやすい。 | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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No 19 | 空気調和設備の自動制御対象と検出要素に関する用語の組合せのうち、適当でないものはどれか。 | |||||||||||||||||||||
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解答と解説: |
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No 20 | 地域冷暖房に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 | |||||||||||||||||||||
1 | 需要者としては、建物ごとに熱源機器を持つ必要がなくなるので、床面積の利用率がよくなる。 | |||||||||||||||||||||
2 | 熱効率の高い熱源機器の採用が可能となり、また発電設備と併設することにより、これの排熱を利用することができ、エネルギーの有効利用が可能となる。 | |||||||||||||||||||||
3 | 熱源に燃焼機器を用いる場合、熱源の集中化により、ばい煙の管理をよりよい条件で行うことが可能となり、大気汚染防止にも貢献できる。 | |||||||||||||||||||||
4 | 地域冷暖房施設では、ピーク負荷の発生時刻が重なっていることなど、負荷傾向が似かよっている需要者が多いことが、採算上有利である。 | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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No 21 | 空気熱源ヒートポンプ方式のパッケージ形空気調和機の性能を表すCOP(成績係数)に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 | |||||||||||||||||||||
1 | COPは、投入したエネルギーを、冷却能力又は加熱能力で除したものである。 | |||||||||||||||||||||
2 | 外気温度と室内温度の差が小さいほど、COPは大きくなる。 | |||||||||||||||||||||
3 | ヒートポンプの場合、JISに定める空気温湿度条件では、暖房(加熱)時のCOPは、冷房(冷却)時より大きい。 | |||||||||||||||||||||
4 | 屋外熱交換器が結霜する外気条件では、相対湿度が高いほど、COPは小さくなる。 | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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No 22 | 換気設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 | |||||||||||||||||||||
1 | ボイラ室は、酸素の供給及び熱を除去するために、第1種機械換気を行った。 | |||||||||||||||||||||
2 | 駐車場は、排気ガスを除去するために、第2種機械換気を行った。 | |||||||||||||||||||||
3 | 浴室・シャワー室は、湿気を除去するために、第3種機械換気を行った。 | |||||||||||||||||||||
4 | 住宅の居室は、換気回数0.5 回/h以上の機械換気を行った。 | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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No 23 | 在室人員が30 人の居室を外気で換気し、二酸化炭素濃度を1,000 ppm に保つために必要な換気量として、適当なものはどれか。 ただし、外気の二酸化炭素濃度は300 ppm、人体からの二酸化炭素発生量は0.02 m3/(h・人)とする。 |
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1 | 約460 m3/h | |||||||||||||||||||||
2 | 約600 m3/h | |||||||||||||||||||||
3 | 約860 m3/h | |||||||||||||||||||||
4 | 約2,000 m3/h | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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No24 | 排煙設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 ただし、本設備は「建築基準法」上の「階及び全館避難安全検証法」及び「特殊な構造」によらないものとする。 |
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1 | 自然排煙口面積は、当該防煙区画の床面積の1/50以上の排煙上有効な開口面積を有する必要がある。 | |||||||||||||||||||||
2 | 天井高さが3m未満の場合、壁面に設けるときの排煙口の位置は、天井より80 cm 以内かつ、防煙垂れ壁の下端より上の部分とする。 | |||||||||||||||||||||
3 | 排煙口の設置位置は、当該排煙区画のどの部分からも50 m 以内とする。 | |||||||||||||||||||||
4 | 手動開放装置のうち手で操作する部分は、壁面に設ける場合、床面より80 cm から1.5 m の高さに設ける。 | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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No25 | 機械排煙設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 ただし、本設備は「建築基準法」上の「階及び全館避難安全検証法」及び「特殊な構造」によらないものとする。 |
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1 | 防煙区画の排煙風量は、1分間に、当該区画の床面積1m2 につき1m3以上とする。 | |||||||||||||||||||||
2 | 2以上の防煙区画を対象とする場合の排煙機の風量は、1分間に、120 m3以上で、かつ最大防煙区画の床面積1 m2 につき1m3 以上とする。 | |||||||||||||||||||||
3 | 排煙口の吸込み風速は、10 m/s以下とする。 | |||||||||||||||||||||
4 | 電源設備には、30 分以上継続して作動する容量の予備電源を設ける。 | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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No26 | 浄水施設に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 | |||||||||||||||||||||
1 | 有機物等と塩素の反応によって、水中に有害なトリハロメタンが生成する。 | |||||||||||||||||||||
2 | 臭気物質等の処理を目的として、活性炭処理、オゾン処理等の高度浄水処理が用いられる。 | |||||||||||||||||||||
3 | 残留塩素濃度は塩素注入量に比例し、有機物やアンモニア性窒素の量には影響されない。 | |||||||||||||||||||||
4 | 遊離残留塩素と結合残留塩素との殺菌作用を比べると、遊離残留塩素の方が大きい。 | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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No27 | 下水道に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 | |||||||||||||||||||||
1 | 可とう性の管きょを布設する場合は、原則として、自由支承の砂又は砕石基礎とする。 | |||||||||||||||||||||
2 | 汚水管きょの最小流速は、合流管きょの最小流速よりも大きくする。 | |||||||||||||||||||||
3 | 敷地内では、排水管の土被りは、原則として、20 cm 以上とする。 | |||||||||||||||||||||
4 | 雨水管きょの最小管径は、250 mm とする。 | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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No28 | 給水設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 | |||||||||||||||||||||
1 | 共同住宅の設計に用いる1人当たり使用水量は、100 L/日とする。 | |||||||||||||||||||||
2 | シャワーの必要最小圧力は、70 kPa程度である。 | |||||||||||||||||||||
3 | ポンプ直送方式における給水ポンプの揚程は、受水槽の水位と給水器具の高低差、その必要最小圧力、配管での圧力損失から算出する。 | |||||||||||||||||||||
4 | 水栓の給水圧力の上限は、事務所ビルでは400〜500 kPaとする。 | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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No29 | 給水設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 | |||||||||||||||||||||
1 | パネル組立式受水槽の組立てボルトは、液相部にはステンレス製を、上部気相部には鋼製ボルトを合成樹脂で被覆したものを使用した。 | |||||||||||||||||||||
2 | バキュームブレーカは、大気圧式と圧力式があり、いずれの場合も、器具のあふれ縁より上部に設置する必要がある。 | |||||||||||||||||||||
3 | 揚水管の横引き配管が長くなる場合は、ウォータハンマを防止するために下層階で横引きする。 | |||||||||||||||||||||
4 | 飲料用水槽のオーバフロー管の高さを、流入口の高さとそろえた。 | |||||||||||||||||||||
解答と解説: |
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