Ｐａｇｅ2



※ 問題番号No.15 からNo.37までの23問題のうちから12問題を選択し、解答してください｡


No15 空調熱源に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 二重効用の吸収冷凍機は、低温再生器と高温再生器を設けるため、必要とする加熱量が少なく、単効用に比べて成績係数が高い。
2 ロータリー冷凍機は、圧縮機の構造が簡単で、往復動冷凍機に比べて振動が小さい。
3 ヒートポンプ方式では、空気熱源方式に比べて水熱源方式の方が成績係数が高い。
4 同じ冷凍能力の吸収冷凍機と圧縮冷凍機では、必要となる冷却塔の冷却能力は同じである。

解答と解説: 

答え---　4
必要となる冷却塔は、一般的に吸収冷凍機のほうが圧縮冷凍機のものより大きくなる。これは吸収冷凍機では加熱というサイクルが必要なためである。

No16 空気調和方式に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 ペリメーター空気処理方式は、コールドドラフトの防止に有効である。
2 変風量単一ダクト方式は、定風量単一ダクト方式に比べて搬送動力を節減できる。
3 ファンコイルユニット・ダクト併用方式は、一般的に、全空気方式に比べて搬送動力が小さい。
4 床吹出し方式は、天井吹出し方式に比べて暖房運転時の居住域における垂直温度差が大きい。

解答と解説: 

答え---　4
暖房運転時は、下部から吹き出すほうが垂直温度差は小さくなる。上部吹き出しの暖房の場合、サーキュレーターなどで空気を撹拌する必要がある。

No17 図に示す暖房時の湿り空気線図において、空気調和機のコイルの加熱負荷量として、適当なものはどれか。
ただし、送風量は10,000 m3/h、空気の密度は1.2 kg/m3とする。
1 28,700 W
2 35,000 W
3 42,000 W
4 58,700 W

解答と解説: 

答え---　3
熱負荷＝空気密度×送風量×比エンタルピー差　より
絶対湿度ｘが0.005の部分の始点-終点が暖房前、暖房後の室内熱量になる。
これにより、比エンタルピー差は、42-29.4＝12.6kj/kg
1ｋW＝3600ｋJより
10000×1.2×12.6×1/3600＝42,000W

No18 熱負荷に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 サッシからの隙間風負荷は、導入外気量と排気量を調整し、室内を正圧に保つことが期待できる場合、見込まなくてよい。
2 暖房負荷計算では、一般的に、土間床、地中壁からの熱負荷は見込まなくてよい。
3 人体負荷は、室内温度が変わっても全発熱量はほとんど変わらないが、温度が上がるほど顕熱量が小さくなり、潜熱量が大きくなる。
4 外気に面したドアを有する空調対象室において、ドアからの隙間風を考慮する場合は、隙間風量を換気回数法により算定してよい。

解答と解説: 

答え---　2
土間床・地下壁の透過熱負荷は、年間を通して熱損失側であるので、冷房時の最大負荷計算においては、一般に無視する。暖房負荷時には必要。

No19 空気調和設備における自動制御に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 外気取入れダンパは、空気調和機の運転開始時に一定時間、閉とする。
2 外気取入れダンパ及び排気ダンパは、二酸化炭素濃度により比例制御とする。
3 冷却塔のファンは、外気温度により二位置制御とする。
4 外気冷房が有効な場合、外気取入れダンパ及び排気ダンパは、給気温度により比例制御とする。

解答と解説: 

答え---　3
二位置制御はON−OFF制御のこと。温湿度制御は室内温度による。

No20 地域冷暖房に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 地域冷暖房の熱需要者側の建物は、床面積の利用率が低くなる。
2 地下鉄の排熱、ゴミ焼却熱等の未利用排熱を有効に利用することが可能である。
3 建物ごとに熱源機器を設置する必要がないため、火災や騒音のおそれが小さくなる。
4 地域冷暖房の社会的な利点には、大気汚染防止効果がある。

解答と解説: 

答え---　1
地域冷暖房の利点は、各建物に熱源機器を個別に設置する必要がなくなるので、需要者の建物床面積の利用率が良くなることがある。




No21 空気熱源ヒートポンプに関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 ヒートポンプでは、外気温度が低くなると暖房能力が低下する。
2 ヒートポンプの成績係数は、圧縮仕事の駆動エネルギーが追加されるため、往復動冷凍機の成績係数より高くなる。
3 ヒートポンプの除霜運転は、一般的に、四方弁を冷房サイクルに切り替えて行う。
4 ヒートポンプでは、外気温度が低くなると蒸発圧力、蒸発温度が高くなる。

解答と解説: 

答え---　4
ヒートポンプでは、外気の温度が下がると奪える熱が少なくなり効率が下がる。なので低くなるの誤り。

No22 換気設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 会所等の用途に供する特殊建築物の居室において、床面積の1/20以上の換気上有効な開口部を有する場合、換気設備を設けなくてもよい。
2 密閉式燃焼器具のみを設けた室には、火気を使用する室としての換気設備を設けなくてもよい。
3 発熱量の合計が6kW以下の火を使用する設備又は器具を設けた室（調理室を除く。）は、換気上有効な開口部を有する場合、火気を使用する室としての換気設備を設けなくてもよい。
4 自然換気設備の排気口は、給気口より高い位置に設け、常時解放された構造とし、かつ、排気筒の立ち上がり部分に直結する必要がある。

解答と解説: 

答え---　1
集会所等の用途の場合、換気上有効な開口部があっても換気設備が要求される。
（建築基準法第28条３項）

No23 換気上有効な開口部を有しない居室a と居室bの換気を1つの機械換気設備で行う場合に必要な最小の有効換気量V［m3/h］として、「建築基準法」上、正しいものはどれか。
居室a の床面積は150 m2、在室人員15人とする。
居室bの床面積は200 m2 、在室人員15人とする。
ただし、居室a、bは特殊建築物の居室ではないものとする。
1 600［m3/h］
2 700［m3/h］
3 900［m3/h］
4 1,050［m3/h］

解答と解説: 

答え---　2
建築基準法施行令20条の２、第1号ロの式、Ｖ＝20Af／Ｎより、
居室aの占有Nは150/15=10。　居室bの占有Nは200/15=13→10（その他の居室の場合、10を超えたら10として算定）
居室aは20＊150/10=300、居室bは20＊200/10=400。300＋400＝700［m3/h］

No24 排煙設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
ただし、本設備は「建築基準法」上の「階及び全館避難安全検証法」及び「特殊な構造」によらないものとする。
1 自然排煙口は、防煙区画部分の床面積の1/50以上の排煙上有効な開口面積を有する必要がある。
2 排煙立てダクト（メインダクト）の風量は、最遠の階から順次比較し、各階ごとの排煙風量のうち大きい方の風量とする。
3 防煙垂れ壁は、防火戸上部及び天井チャンバー方式を除き、天井面より40 cm以上下方に突出した不燃材料で造られたものとする。
4 排煙機は、多翼形、軸流形等、一般の送風機に使用されている機種を用いるが、サージングやオーバーロードがないように排煙ダクト系に合う機種を選定する。

解答と解説: 

答え---　3
防煙垂れ壁は、天井面より50 cm以上下方に突出した不燃材料で造られたものとする。
（建築基準法施行令126条の２）

No25 排煙設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
ただし、本設備は「建築基準法」上の「階及び全館避難安全検証法」及び「特殊な構造」によらないものとする。
1 排煙立てダクト（メインダクト）には、原則として、防火ダンパを設けない。
2 2以上の防煙区画を対象とする場合の排煙風量は、1分間に120 m3 以上で、かつ、最大防煙区画の床面積1m2につき2m3以上とする。
3 電源を必要とする排煙設備の予備電源は、20 分間継続して排煙設備を作動できる容量とし、かつ、常用の電源が断たれた場合に自動的に切り替えられるものとする。
4 同一防煙区画に複数の排煙口を設ける場合は、排煙口の1つを開放することで他の排煙口を同時に開放する連動機構付とする。

解答と解説: 

答え---　3
電源を必要とする排煙設備の予備電源は、30分間継続して排煙設備を作動できる容量とする。



No26 上水道の配水管に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 給水管を分岐する箇所での配水管内の動水圧は、0.1 MPaを標準とする。
2 配水管より分水栓又はサドル付分水栓によって給水管を取り出す場合は、他の給水装置の取付口から30 cm 以上離す。
3 配水管を他の地下埋設物と交差又は近接して敷設する場合は、少なくとも30 cm以上の間隔を保つ。
4 配水管を敷設する場合の配管の基礎は、軟弱層が深い場合、管径の1/3〜1/1程度（最小50 cm）を砂又は良質土に置き換える。

解答と解説: 

答え---　1
給水管を分岐する箇所の最小動水圧は 0.15MPa 以上とすること。また、給水管に分岐する箇所での配水管の最大静水圧は 0.74MPa を超えないこと。

No27 下水道の管きょに関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 汚水管きょの流速は、計画下水量に対し0.6 〜3.0 m/s とする。
2 管きょの最小口径は、雨水管きょでは150 mm、汚水管きょでは250 mm を標準とする。
3 管きょ径が変化する場合の接続方法は、原則として水面接合又は管頂接合とする。
4 管きょに取付管を接続する場合、取付管の管底が本管の中心部より上方になるように取り付ける。

解答と解説: 

答え---　2
管きょの最小口径は、雨水管きょでは250 mm、汚水管きょでは200 mm を標準とする。

No28 給水設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 受水タンクを設ける場合の高置タンクの容量は、一般的に、時間最大予想給水量に0.5 〜1.0を乗じた量とする。
2 給水管の管径は、ヘーゼン・ウィリアムスの式を用いて算定することができる。
3 水道直結増圧ポンプの給水量は、時間平均予想給水量とする。
4 受水タンクには吸込みピットを設け、タンクの底面は、ピットに向かって1/100程度の勾配をとる。

解答と解説: 

答え---　3
水道直結増圧ポンプの給水量は、時間最大予想給水量とする。

No29 給水設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 衛生器具の同時使用率は、器具数が増えるほど小さくなる。
2 一般水栓の最低必要吐出圧力は、30 kPaである。
3 受水タンクの水抜き管は、間接排水として排水口空間を設ける。
4 揚水管の横引配管が長くなる場合、上層階で横引きをする方が水柱分離を生じにくい。

解答と解説: 

答え---　4
揚水管の横引配管が長くなる場合、給水圧力の低い上層階で横引きをする方が水柱分離を生じやすい。




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