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※ 問題番号No.1 からNo.17までの17問題は必須問題です。全問題を解答してください。 |
No01 | 公共工事における施工計画等に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 |
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1 | 現場代理人は、当該工事現場に常駐してその運営取り締まりを行うほか、請負代金の変更に関する権限も付与されている。 |
2 | 工事材料は、設計図書にその品質が明示されていない場合、中等の品質を有するものとする。 |
3 | 施工計画書には、総合施工計画書、工種別施工計画書があり、一般的に、仮設計画や施工要領書も含まれる。 |
4 | 総合工程表は、現場での仮設工事や機器製作手配から試運転調整、後片付け、清掃、検査までの全体の工程の大要を表すものである。 |
解答と解説: |
No02 | 工事の「申請・届出書類」と「提出先」の組合せとして、適当でないものはどれか。 | ||||||||||||||||||||
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解答と解説: |
No03 | 工程管理に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 |
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1 | 工期の途中で工程計画をチェックし、現実の推移を入れて調整することをフォローアップという。 |
2 | 通常考えられる標準作業時間を限界まで短縮したときの作業時間を特急作業時間(クラッシュタイム)という。 |
3 | 配員計画において、割り付けた人員等の不均衡の平滑化を図っていくことを山崩しという。 |
4 | クリティカルパスに次ぐ重要な経路で、工事の日程を短縮した場合、クリティカルパスになりやすい経路をインターフェアリングフロートという。 |
解答と解説: |
No04 | 図に示すネットワーク工程表に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 ただし、図中のイベント間のA 〜Iは作業内容、日数は作業日数を表す。 |
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1 | クリティカルパスは、1→4→5→7→8で所要日数は15 日である。 |
2 | 作業C のトータルフロートは、2日である。 |
3 | 作業Dのフリーフロートは、3日である。 |
4 | イベント4と5の最遅完了時刻と最早開始時刻は同じで、7日である。 |
解答と解説: |
No05 | 品質管理で用いられる統計的手法(パレート図と特性要因図)に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 |
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1 | パレート図とは、関係のある2つの対になったデータの1つを縦軸に、他の1つを横軸にとり両者の対応する点をグラフにプロットした図である。 |
2 | パレート図では、大きな不良項目、不良項目の順位、各不良項目が全体に占める割合等を読み取ることができる。 |
3 | 特性要因図とは、問題としている特性とそれに影響を与えると想定される要因の関係を魚の骨のような図に体系的に整理したものである。 |
4 | 特性要因図は、不良の原因と考えられる事項が整理されるため、関係者の意見を引き出したり、改善の手段を決めたりすることに有用である。 |
解答と解説: |
No06 | 建設工事における品質管理に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 |
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1 | 建設工事における品質管理とは、品質計画に基づき施工を実施し、品質を保証することである。 |
2 | 建設工事は現場ごとの一品生産であることから、統計的な手法による品質管理は有効とならない。 |
3 | 建設工事における品質管理の効果には、施工品質の向上、施工不良やクレームの減少等がある。 |
4 | 建設工事における日常の品質管理には、異常が出たときの処置や、問題解決と再発防止も含まれる。 |
解答と解説: |
No07 | 建設工事における安全管理に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 |
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1 | 重大災害とは、一時に3人以上の労働者が業務上死亡した災害をいい、労働者が負傷又はり病した災害は含まない。 |
2 | 建設工事において発生件数の多い労働災害には、墜落・転落災害、建設機械・クレーン災害、土砂崩壊・倒壊災害がある。 |
3 | 災害の発生頻度を示す度数率とは、延べ実労働時間100 万時間当たりの労働災害による死傷者数である。 |
4 | 災害の規模及び程度を示す強度率とは、延べ実労働時間1,000 時間当たりの労働災害による労働損失日数である。 |
解答と解説: |
No08 | 建設工事における安全管理に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 |
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1 | 屋内でアーク溶接作業を行う場合は、粉じん障害を防止するため、全体換気装置による換気の実施又はこれと同等以上の措置を講じる。 |
2 | 導電体に囲まれた著しく狭隘な場所で、交流アーク溶接等の作業を行うときは、自動溶接の場合を除き、交流アーク溶接機用自動電撃防止装置は使用しない。 |
3 | リスクアセスメントとは、潜在する労働災害のリスクを評価し、当該リスクの低減対策を実施することである。 |
4 | リスクアセスメントの実施においては、個々の事業場における労働者の就業に係るすべての危険性又は有害性が対象となる。 |
解答と解説: |
No09 | 機器の据付けに関する記述のうち、適当でないものはどれか。 |
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1 | 1日の冷凍能力が法定50トン未満の冷凍機の据付けにおいて、冷凍機の操作盤前面の空間距離は、大型ボイラー等に面する場合を除き、1.2 m としてよい。 |
2 | 屋内設置の飲料用受水タンクの据付けにおいて、コンクリート基礎上の鋼製架台の高さを100 mm とする場合、コンクリート基礎の高さは500 mm としてよい。 |
3 | 呼び番号3の送風機の設置において、4方向に振れ止めを設ける場合、天井から吊りボルトにより吊り下げてよい。 |
4 | 雑排水用水中モーターポンプ2台を排水槽内に設置する場合、ポンプケーシングの中心間距離は、ポンプケーシングの直径の3倍としてよい。 |
解答と解説: |
No10 | 機器の据付けに関する記述のうち、適当でないものはどれか。 |
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1 | 貯湯タンクの据付けにおいては、周囲に450 mm以上の保守・点検スペースを確保するほか、加熱コイルの引抜きスペース及び内部点検用マンホール部分のスペースを確保する。 |
2 | 防振基礎に設ける耐震ストッパは、地震時における機器の横移動の自由度を確保するため、機器本体との間の隙間を極力大きくとって取り付ける。 |
3 | あと施工アンカーの設置においては、所定の許容引抜き力を確保するため、使用するドリルにせん孔する深さの位置をマーキングして所定のせん孔深さを確保する。 |
4 | 天井スラブの下面において、あと施工アンカーを上向きに設置する場合、接着系アンカーは使用しない。 |
解答と解説: |
No11 | 空気調和設備の配管の施工に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 |
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1 | 空気調和機への冷温水量を調整する混合型電動3方弁は、一般的に、空調機コイルからの還り管に設ける。 |
2 | 空気調和機への冷温水配管の接続では、往き管を空調機コイルの下部接続口に、還り管を上部接続口に接続する。 |
3 | 冷温水配管からの膨張管を開放形膨張タンクに接続する際は、接続口の直近にメンテナンス用バルブを設ける。 |
4 | 複数の空気調和機に冷温水を供給する冷温水配管において、各空気調和機を通る経路の摩擦損失抵抗を等しくする方式にリバースリターン方式がある。 |
解答と解説: |
No12 | 配管の施工に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 |
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1 | ポンプの振動が防振継手により配管と絶縁されている場合は、配管の防振支持の検討は不要である。 |
2 | 配管の防振支持に吊り形の防振ゴムを使用する場合は、防振ゴムに加わる力の方向が鉛直下向きとなるようにする。 |
3 | 強制循環式の下向き給湯配管では、給湯管、返湯管とも先下がりとし、勾配は1/200以上とする。 |
4 | 通気横走り管を通気立て管に接続する場合は、通気立て管に向かって上り勾配とし、配管途中で鳥居配管や逆鳥居配管とならないようにする。 |
解答と解説: |
No13 | ダクト及びダクト付属品の施工に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 |
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1 | 亜鉛鉄板製スパイラルダクトは、亜鉛鉄板をらせん状に甲はぜ機械掛けしたもので、高圧ダクトにも使用できる。 |
2 | 横走りの主ダクトに設ける振れ止め支持の支持間隔は12 m 以下とするが、梁貫通箇所等の振れを防止できる箇所は振れ止め支持とみなしてよい。 |
3 | 立てダクトの支持は1フロア1か所とするが、階高が4m を超える場合には中間に支持を追加する。 |
4 | サプライチャンバーやレタンチャンバーの点検口の扉は、原則として、チャンバー内が正圧の場合は外開き、負圧の場合は内開きとする。 |
解答と解説: |
No14 | ダクト及びダクト付属品の施工に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 |
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1 | 長方形ダクトの分岐には、一般的に、割込み分岐に比べて加工が容易な片テーパ付き直付け分岐が用いられる。 |
2 | 直径500 mm 以下のスパイラルダクトの吊り金物には、棒鋼にかえて亜鉛鉄板を帯状に加工したバンドを使用してもよい。 |
3 | 長方形ダクトの直角エルボには案内羽根を設け、案内羽根の板厚はダクトの板厚と同じ厚さとする。 |
4 | パネル形の排煙口は、排煙ダクトの気流方向とパネルの回転軸が平行となる向きに取り付ける。 |
解答と解説: |
No15 | 保温に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 |
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1 | ステンレス鋼板製(SUS 444 製を除く。)貯湯タンクを保温する際は、タンク本体にエポキシ系塗装等を施すことにより、タンク本体と保温材とを絶縁する。 |
2 | ポリスチレンフォーム保温筒を冷水管の保温に使用する場合、保温筒1本につき2か所以上粘着テープ巻きを行うことにより、合わせ目の粘着テープ止めは省略できる。 |
3 | 保温を施した屋内露出配管が床を貫通する場合は、床面より少なくとも150 mm 程度の高さまでステンレス鋼帯製バンド等で被覆する。 |
4 | JIS に規定される40 Kのグラスウール保温板は、32 Kの保温板に比較して、熱伝導率(平均温度70℃)の上限値が小さい。 |
解答と解説: |
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