Ｐａｇｅ2



※ 問題番号No.15 からNo.37までの23問題のうちから12問題を選択し、解答してください｡


No15 定風量単一ダクト方式における冷房の部分負荷時の特徴に関する記述として、適当でないものはどれか。
ただし、外気絶対湿度は、室内設定絶対湿度より高いものとする。
1 最大負荷時に比べて、室内湿度は下がる。
2 最大負荷時に比べて、吹出し温度差が小さくなる。
3 最大負荷時に比べて、コイル出口空気温度が高くなる。
4 最大負荷時と同じ換気量を確保できる。

解答と解説: 

答え---　1
定風量単一ダクト方式では、温度が下がった空気がそのまま室内に還流するため、飽和水蒸気量が下がり室内湿度は上昇する。

No16 空気調和方式に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 大温度差送風（低温送風）方式は、送風量の減少によりダクトサイズを小さくできる。
2 床吹出し方式は、冷房運転時の吹出し温度差を天井吹出し方式より大きくできる。
3 定風量単一ダクト方式は、同一系統内の部分的な空調の運転・停止ができない。
4 変風量単一ダクト方式は、ある程度の間仕切り変更に対応しやすい。

解答と解説: 

答え---　2
低温送風方式は、冷房時空気側・水側双方の大温度差化を利用したもので、送風量は大きくなる。

No17 下図に示す冷房時の湿り空気線図において、空気調和機の外気取入れ量として、適当なものはどれか。
ただし、送風量は8,000 m3/h、空気の密度は1.2 kg/m3とする。
1 2,400 m3/h
2 3,000 m3/h
3 3,600 m3/h
4 4,000 m3/h

解答と解説: 

答え---　1
機器入口の比エンタルピー＝65、機器還時は56 より、
外気取入れ量＝1.2×(65-56)×1/36×8000＝2399≒2400m3/h

No18 熱負荷に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 冷房時における人体からの発生熱量は、温度が上がるほど顕熱が小さくなり、潜熱が大きくなる。
2 暖房時におけるすきま風負荷は、玄関まわりや地下エントランス部については考慮すべきである。
3 冷房負荷の計算においては、南側の外壁の負荷は、一般的に、内外温度差を用いて計算する。
4 冷房負荷の計算においては、一般的に、土間床、地中壁からの熱負荷は無視できる。

解答と解説: 

答え---　3
冷房貫流負荷＝面積×熱貫流率×各時刻の実効温度差　で求める。内外温度差は採用しない。
暖房貫流負荷＝面積×熱貫流率×内外温度差×方位係数　なので暖房機の負荷には採用される。

No19 空気調和設備の自動制御及び機器に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 外気導入量の最適化制御は、室内のCO2濃度が設定値になるようにCO2濃度センサーにより外気ダンパーの開度を制御することにより行う。
2 ダクト挿入型温度検出器は、エルボ、ダンパーの直下流などを避け、偏流が生じない場所に設置する。
3 室内型温度検出器は、吹出口からの冷温風、太陽からの放射熱などの影響がない場所に設置する。
4 冷却塔のファンは、外気温度により二位置制御する。

解答と解説: 

答え---　4
二位置制御はON−OFF制御のこと。温湿度制御は室内温度による。

No20 地域冷暖房に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 建物ごとに熱源機器を設置する必要がないため、建物の床面積の利用率がよくなる。
2 熱源の集約化により、熱効率の高い機器の採用やエネルギーの有効利用が図れる。
3 地域冷暖房の採算面においては、一般的に、地域の熱需要密度は小さい方が有利である。
4 熱源の集約化により、各建物に燃焼機器を設置する場合より、ばい煙の管理が容易である。

解答と解説: 

答え---　3
熱需要密度は地域冷暖房施設の最大負荷を、供給地域面積で割った値。この値が小さいと不利で、小さすぎると事業としての熱供給事業が成り立たない。




No21 氷蓄熱に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 冷凍機の冷媒蒸発温度が低いため、冷凍機成績係数（COP）が低くなる。
2 氷蓄熱方式は、氷の融解潜熱を利用するため、水蓄熱方式に比べて蓄熱槽容量を小さくできる。
3 氷蓄熱方式は、冷水温度を低くできるため、水蓄熱方式に比べて搬送動力を小さくできる。
4 ダイナミック方式は、スタティック方式に比べて冷凍機成績係数（COP）が低くなる。

解答と解説: 

答え---　4
スタティック方式は静的、ダイナミック方式は動的の方式で、COPが低くなるのはスタティック方式のほうである。

No22 室内の二酸化炭素の濃度を1,000 ppm以下に保つために必要な最小換気量として、適当なものはどれか。
ただし、外気中の二酸化炭素の濃度は400 ppm、室内における二酸化炭素発生量は0.3 m3/hとする。
1 300 m3/h
2 500 m3/h
3 1,000 m3/h
4 2,000 m3/h

解答と解説: 

答え---　2
CO2発生量÷（CO2許容量-大気中CO2濃度）
0.3m3/h ÷（0.01％-0.004％）＝500m3/h

No23 換気設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 火気使用室の換気を自然換気方式で行う場合、排気筒の有効断面積は、燃料の燃焼に伴う理論廃ガス量、排気筒の高さなどから算出する。
2 事務室内での極軽作業時（二酸化炭素発生量0.02 m3/(h・人））の必要換気量の目安は、外気の二酸化炭素濃度が350 ppmのとき、約30 m3 /(h・人）である。
3 一般建築物の居室において、床面積の1/20以上の換気上有効な開口を取れない場合は、換気設備を設けなければならない。
4 居室の換気を、中央管理方式の空気調和設備で行う場合の有効換気量の算出においては、窓等の開口面積に応じた値を減じることができる。

解答と解説: 

答え---　4
機械換気と自然換気を混用すると、計画的な換気量を確保できない可能性があるので不可。よって、低減を認めていない。

No24 天井チャンバー方式の排煙（排煙ダンパー（排煙口）を天井内に設け、火災煙を天井面に配置された吸込口から天井チャンバーを経て排煙口に導く方式の排煙）の設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
ただし、本設備は「建築基準法」上の「階及び全館避難安全検証法」及び「特殊な構造」によらないものとする。
1 天井内防煙区画部分の直下の天井面には、防煙壁を設ける必要がある。
2 天井内の小梁、ダクト等により排煙が不均等になるおそれがある場合は、均等に排煙できるように排煙ダクトを延長する必要がある。
3 同一排煙区画内であっても、間仕切りを変更する場合には排煙ダクト工事を行う必要がある。
4 排煙口の開放が目視できないので、手動開放装置には開放表示用のパイロットランプを設ける必要がある。

解答と解説: 

答え---　3
同一排煙区画が成立しているのであれば、ダクト工事までは必要ない。別の区画となるような間仕切り変更があればダクト等の工事が必要になる場合もある。

No25 排煙設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
ただし、本設備は「建築基準法」上の「階及び全館避難安全検証法」及び「特殊な構造」によらないものとする。
1 特別避難階段の付室又は非常用エレベーターの乗降ロビーに機械排煙方式の排煙設備を設けた場合の排煙風量は、その付室又はロビーの面積にかかわらず4m3/s以上とする。
2 電源を必要とする排煙設備の予備電源は、15 分間継続して排煙設備を作動できる容量とし、かつ、常用の電源が断たれた場合に自動的に切り替えられるようにする。
3 パネル形排煙口は、排煙口扉の回転軸が排煙気流方向と平行になるように取り付け、排煙気流により排煙口が閉じないようにする。
4 排煙設備を設けなければならない居室の防煙垂れ壁は、防火戸上部、天井チャンバー方式等を除き、その下端から天井までの距離が50 cm以上となるようにする。

解答と解説: 

答え---　2
排煙設備の予備電源は、30分以上作動できる容量が必要である。
非常用エレベーターは60分、他は30分である。



No26 上水道における配水管に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 配水支管から給水管に分岐する箇所での最大静水圧は、0.74 MPaを超えないようにする。
2 配水管は、他の水道事業体又は水道用水供給事業体の水道施設と接続してはならない。
3 配水支管から給水管に分岐する箇所での最小動水圧は、0.15 MPaを下回らないようにする。
4 配水支管に設けた消火栓は、配水支管の充水・排水時には排気・吸気に利用できる。

解答と解説: 

答え---　2
配水管は水道事業者の範疇で他の水道施設との接続に規定は無い。メーターから先、給水装置部分ではクロスコネクションは禁止されている。

No27 下水道管きょに関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 合流式の下水道管きょでは、降雨規模により、処理施設を経ない未処理の下水が公共用水域に放流されることがある。
2 分流式の汚水管きょは、合流式に比べれば小口径のため、管きょの勾配が急になり埋設が深くなる場合がある。
3 取付管は、管きょ内の背水の影響を受けるため、本管の管頂から左右90度の位置に水平に設置する。
4 汚水管きょの段差接合において、段差が0.6 m以上ある場合は、原則として、副管を使用する。

解答と解説: 

答え---　3
左右90度の位置に水平にとなると、同時に流れると阻害する恐れがある。

No28 給水設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 水道直結増圧ポンプの送水量は、原則として、時間平均予想給水量に基づき決定する。
2 受水タンクの容量を過大に設定すると、タンク内滞留中に残留塩素が消費され、水が腐敗しやすくなる。
3 受水タンクの保守点検スペースは、上部は1m以上とし、周囲及び下部は0.6 m 以上とする。
4 受水タンクの底部には吸込みピットを設け、底面の勾配をピットに向かって1/100程度とする。

解答と解説: 

答え---　1
利用する戸数等により瞬時最大流量を算定し、それを用いる。

No29 給水設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
1 大便器洗浄弁の必要給水圧力は、一般的に、70 kPa程度である。
2 洗面器の吐水口空間とは、給水栓の吐水口端とあふれ縁の垂直距離のことである。
3 揚水ポンプの揚程が30mを超える場合、吐出側の逆止め弁は、衝撃吸収式とする。
4 大気圧式バキュームブレーカーは、常時圧力がかかる配管部分に設ける。

解答と解説: 

答え---　4
バキュームブレーカーを設ける場所は、瞬間的に負圧になり逆流の恐れがある箇所である。圧力のかかる（正圧）場所ではない。




TOP 次のページへ
平成29年度１級管工事施工管理技士 学科午前問題No1 No.01〜No.14
学科午前問題No2 No.15〜No.29
学科午前問題No3 No.30〜No.44
学科午後問題No1 No.01〜No.15
学科午後問題No2 No.16〜No.29
実地問題